ただ問題もある。安否情報サービスは日頃あまり使われることがないため、さまざまなサイトがサービスを提供すると、利用者はどれを使えば分からず、さまざまなサイトで1つ1つ投稿すると言うことも少なくない。そんな時に活躍するのがPFIF（People　Finder　Interchange　Format）というフォーマット。同フォーマットは、2005年、ハリケーンカトリーナが米国に上陸した際、安否情報サービスがボランティアによって組織されたが、異なる情報ソースからさまざまなフォーマットでデータが寄せられたため、データの一元管理が困難になり、ボランティア参加者が策定。安否情報サービス間でデータをスムーズにやり取りすることができる。

■ニューメディアをうまく活用すれば効果絶大

ミニブログの力はうまく使えば救援活動をバックアップする貴重なアイテムになる。しかし、使い方を間違えると、混乱を招く恐れもある。地震発生当日、「徐敬、お母さんが重傷だから早く雅安市水城県に帰ってきて」という投稿がインスタントメッセンジャー「QQ」や「微信」で次々に転送された。しかし、人民網の調べで、高額の利用料を搾取する詐欺情報だったことが判明した。また、今回の地震の画像として投稿された、多くの負傷者が映る画像が2008年の四川大地震当時のものであることが分かったケースもある。このような、真偽を確かめるのが難しい情報が貴重な救援資源を浪費し、社会から信頼を奪っている。このような問題に、情報を監督管理する機構が警笛を鳴らしている。

一方、災害を前に、市民一人ひとりの力を効果的に集め、一つにするためには、政府の合理な指揮と管理が必要だ。その点、政府機関のミニブログの公式アカウントやなどは、虚偽情報を削除するなどして、対応に努めるべきだ。救援活動に置いて、ニューメディアの力をいかに引き出すかに関して、新浪ミニブログ社区委員会の専門家、沈陽・教授は「被災状況の情報投稿や情報の拡散などの機能以外に、▽救援部門は位置情報サービス「ロケーションベースドサービス(ＬＢＳ)」を提供する▽地震観測部門は可視化された救助を求める情報図を提供する▽政務はミニブログを通して、ネットユーザーが気を揉んでいる問題を分析し、リアルタイムで情報を提供する---などを提案している。(編集KN）

「人民網日本語版」2013年4月26日