東日本大震災後の惨憺たる状況から活気を取り戻すまで、日本の観光業はわずか8カ月しかかからなかった。重傷を負ったばかりの島国にとって、これは奇跡といえる。日本はいかにしてこの奇跡を成し得たのか？日本の観光業を細かく観察してみる。｢環球時報｣が伝えた。

まずは情報発信。世界に日本の現状を理解してもらい、マイナスの世論を取り除いた。地震発生後、日本では首相から地方官僚に至るまで大地震の被災状況を隠すどころか、リアルタイムで正確な関連情報を公表する最大の努力をした。政府各機関は食品、飲用水の放射線量に対する検査を強化し、そのデータは新聞やテレビ、インターネットですぐに発表された。たまに心配なデータもあったが、客観的には観光客に安全で安心な観光環境を提供することになり、震災後の観光業の回復に重要な意義を果たした。

次に有名人効果で、広報危機を解決。日本政府は積極的に外交活動を展開し、他の国との交流を維持した。震災後、溝畑宏観光庁長官を含む日本各界の関係者が次々と行動を起こし、海外で日本観光を大々的にＰＲした。日本はまた、海外メディアや有名人の影響力を借りて、各国の政界の要人や観光関係者に積極的に日本へ招待し、より多くの人に日本の現状を理解してもらった。こうした効果で、中国大陸部および台湾、香港、韓国の旅行団体が次々と日本を訪れ、震災後の日本の観光業の回復に大きな役割を果たした。

第三に在日留学生の力を借りたこと。日本の観光業復興において、日本政府が歩んだのは着実な「群衆路線」だった。政府の宣伝と同時に、日本の民間の力を利用することも重視した。例えば、日本全国の観光施設を整備し、サービスの質を改善・向上するため、日本の観光庁は7月に1100人からなる留学生後援団を組織し、彼らを日本の全国各地に派遣し、外国人の角度から各地方の観光部門に意見やアイデアをだしてもらった。こうした活動は、外国人観光客により快適で便利なサービスを提供する、日本のよりよい観光環境づくりに役に立った。日本政府はさらに留学生によるミニブログなど新しいメディアを奨励し、留学生の海外のネットワークを利用して日本の優れた観光環境を宣伝し、より多くの人が日本に観光に訪れた。

日本が危機を克服し、観光業が活気を取り戻したのは、溝畑観光庁長官が言うように「日本の官民一体の努力の結果」だといえる。(文＝蒋豊)

｢中国網日本語版(チャイナネット)｣　2011年12月1日