高度経済成長以後の日本は、大量生産・大量消費・大量廃棄型社会になり、ゴミの排出量が増大した。政府は、循環型社会形成推進基本法や、各種リサイクル法などを制定し、ゴミの排出を抑制し、資源を再利用する循環型社会の形成をめざしている。しかし、事業所から排出される産業廃棄物や、家庭などから排出される一般廃棄物の最終処分場の残余年数は少なく、各主体による３Ｒの推進や、地方自治体による分別の徹底、企業によるリサイクル設計の導入など、ゴミそのものを少なくするための取り組みが求められている。