トヨタだけではない。ほかの日系自動車メーカーも軒並み中日関係の影響を受けている。最新のデータによると、マツダと三菱自動車は9月の中国市場での販売台数が急速に落ち込んだ。三菱自動車の販売台数は2340台にとどまって前年同月比62.9％減少し、8月の3495台に比べれば33.4％の減少となった。

マツダは1万3258台で前年同月比35％減少し、前月の1万6539台に比べて20％減少した。

▽カギを握る中国市場

トヨタの中国法人は10月の生産停止といううわさを否定したが、トヨタが生産ペースを主体的に調整し始めていることは確かだ。

トヨタの広報担当のディオン・コーベット氏が公開の場で明らかにしたところによると、トヨタの中国にある工場はすべて10月8日に操業を再開するが、生産水準はその時の具体的な状況に踏まえて調整し、需要に対応するという。

これに先だってトヨタが明らかにしたところによると、広東省にある工場は8日の生産再開後、昼間だけ稼働し、夜間のシフトをなくすという。このトヨタの完成車工場が昼夜二交代制で稼働した場合、1カ月あたりの生産台数は3万台に上る。

生産計画をどのように調整しても、トヨタの中国での発展は再び課題に直面することになる。変化を予測することが難しい中国市場で、トヨタはかつて経験したような対応する暇がないほどの市場バブル時代を再び迎えることはないとみられる。ゼネラルモーターズ（GM）やフォルクスワーゲン（VW）といった多国籍の大手が、相次いで腰を低くして中国人消費者の要求に応じており、2006年以降、トヨタは保守的過ぎるとみなされ、ライバル達に水をあけられるようになった。現在、トヨタの世界での販売台数のうち中国が占める割合は10％にとどまるのに対し、日産やVWはこの割合が25％を超えている。