警戒すべきは、日本国内の一部の政治勢力は依然として誤った見解を堅持しており、中には省察とおわびの意を弱めることができないのなら談話を発表する必要はないと発言する者までいることだ。こうした雑音は日本国内でも懸念されており、朝日新聞は「（『安倍談話』の）基礎となるのは戦前の日本の行為についての明確な認識と反省である。それをあいまいにしたまま未来を語っても、説得力は生まれない」と警告した。

日本がアジア隣国と正常な関係を発展させ、国際的イメージを改善するための鍵は歴史を正しく認識し、約束を実行することにある。中日は両国関係の扱いと改善について4つの原則的共通認識を発表した。これには日本側が歴史を正しく扱う内容が含まれる。2015年は日本とアジア隣国の関係にとって試練でもあり、チャンスでもある。歴史を正しく扱う選択をして初めて、日本は「正々堂々と未来に向かう」契機をつかむことができる。その反対なら、日本は国際的信望をさらに損ない、自縄自縛に陥るだけだ。（編集NA）

「人民網日本語版」2015年3月17日