本誌評論員　蘭辛珍 

１月１９日、中国Ａ株市場は昨年下半期以来続いていた上昇トレンドから一転して暴落し、正常に取引された２３００余りの株式銘柄のうち９０％が下落し、１０％近くがストップ安となった。特に証券、銀行、保険など金融株は、寄り付きでほとんどすべてストップ安となった。個人投資家は悲鳴をあげたが、筆者はかえって拍手喝采を送った。性格が陰湿というわけではなく、中国証券監督管理委員会（証監会、ＣＳＲＣ）が株式市場の健全な発展のために措置を取り始めたことがようやく見て取れ、弊害を取り除き正しい気風を支持するやり方に喝采しないわけにはいかないからだ。 

まず、今回のＡ株上昇はいったいどのように起きたのかを見てみよう。上海総合指数を分析してみると、今回の中国Ａ株上昇は２０１４年７月下旬から始まり、上昇のきっかけは「滬港通」（上海と香港の株式市場の相互乗り入れ制度）のスタートだった。 

２０１４年４月、関連部門が「滬港通」の試行を発表した時、投資家はまだ様子見で、Ａ株市場がこのような形式で対外開放することを信じなかった。しかし、７月下旬以来、さまざまな「滬港通」の規定が次々と発表され、試行やテストが行われるに従って、資金はＡ株市場に注目し始めた。その後、香港「中環占拠」事件によって、市場で「滬港通」の開始が遅れる可能性が高いとの見方が広がったため、Ａ株に対する資金の注目度はやや低くなった。しかし、１０月２８日、「上海証券取引所の『滬港通』実施日が決まった」という情報が広がるに従って、証券株を先駆けとして、Ａ株は急上昇期に入った。「滬港通」発表時点のＡ株の底値であり、ここ３年来の最低値でもある１９９１ポイントから、１月９日には３４００ポイントに急上昇し、ほぼ倍増となった。 

「滬港通」はＡ株にとってきわめて有利であり、それによって起こった今回の株価上昇はもともと過度に非難するほどのことでもないが、６年にわたる弱気相場の重苦しさを経験したからか、銘柄によっては、肝をつぶすほど上がったり、いったいどうなっているのか分からないほど上がったりするものもあった。市場からクズ株とされている一部の銘柄までもが、まったくなんの理由もなく、上げ相場に合わせて上がっていった。