２００８年の世界金融危機以降､多くの人が未来の発展を悲観視している｡少なくとも過去２０数年間に渡る､中国経済の発展の動向に対する多くの判断には間違いがあった｡その中でも特に､中国崩壊論は大間違いだった｡

３回の『中国崩壊論』は不発に

１回目の衰退論は､１９８９年後に提起された｡これは､『中国政治崩壊論』と呼ぶことができる｡ｿ連と欧州の激変により､西側世界は次に崩壊する国は中国に違いないと判断した｡２０数年が経過するが､中国は自国に適した道を見つけ､国家台頭を実現した｡１９７８−２０１３年の間に名目ＧＤＰが１５５倍増になり､中国は世界２位の経済体に飛躍した｡『中国政治崩壊論』は､これによって崩壊した｡

２回目の衰退論は､１９９７年のアジア通貨危機後に提起された｡これは､『中国経済崩壊論』と呼ぶことができる｡２００１年に出版された『The Coming Collapse of China』(やがて中国の崩壊が始まる)は､『中国の現行の経済制度は､長くてもあと５年しか持たない』､『中国経済は衰退中で､崩壊を始めており､２００８年の北京五輪前に崩壊する』と断言した｡事実は雄弁に勝る｡中国経済が金融危機の衝撃を乗り越えたばかりでなく､中国大陸は香港に支援の手を差し伸べ､ｱｼﾞｱ経済の安定に貢献した｡