変化２：インターネット企業進出は映画館のあり方を変えるか

　もともとそう注目されていなかった三八婦女節（国際女性デー）が、２０１４年は非常に賑わった。共同購入サイトの百度糯米、ポータルサイト大手の網易（NetEase）、ショッピングサイト大手の淘宝（タオバオ）が相次いで「映画ご優待」キャンペーン（映画館を貸し切り「三八節」にかけて３．８元など安価で映画に招待するキャンペーン）を打ち出した。さらにアリババは、一般消費者でも１００元程度で映画投資家気分を味わえる映画出資サービス「娯楽宝」を打ち出した。

２０１４上半期、チケット販売から映画製作まで、インターネット企業の映画市場進出は全方位に及んだ。オンライン動画とハードウェアのプロバイダー楽視（LeTV）は張芸謀と組んで『帰来』を製作し、アリババは番組制作会社の文化中国を買収した。伝えられるところでは、インターネットサービス大手の騰訊（テンセント）、検索サイト大手の百度（Baidu）、インターネット・セキュリティ企業の３６０といったインターネット企業も、映画・テレビ事業に乗り出そうとしているという。

インターネットが大スクリーンに侵入してくる。この前代未聞の市場変化はいったい良いことなのか、それとも悪いことなのか？福建省電影家協会（映画専門家協会）秘書長の楊平氏は、インターネットと大スクリーンは矛盾しないとし、「まず、携帯電話であれ、コンピューターであれ、どちらも映画館で映画を観るのとは感覚が違う。次に、観客が映画館に行くのには、娯楽ニーズを満たすためだけでなく社交の意味もある」と指摘する。

楊平氏は、「インターネットによって作られたシステムを通じて、映画・テレビ作品の市場サイクルは長くなり、空間が広がって、映画の多元化した発展を促進する効果があった」との見方を示し、「例えば、低予算芸術映画の多くは上映ルートが限られていたが、インターネットはこうした映画に発表の場を提供した。ネット上で何度も再生されることで、優秀な作品が頭角を現すに違いない」と期待する。

多くの業界関係者は、インターネットの映画産業に対する影響は業界を覆すものになるだろう、と考えている。映画製作会社の博納影業でＣＥＯを務める于冬氏は、先日行われた上海映画祭で、「インターネットの映画界への侵入は大規模なものだ。今この業界はターニングポイントを迎えている。仕切り直しと再編に直面するだろう」との考えを示していた。