オバマ大統領のアジア歴訪に中国が含まれなかったことを、一部の国際世論は米国がアジア同盟国を連携させて対中包囲網を強化するためだと分析している。しかし実際には、オバマ大統領の「アジア回帰」宣言以降、ホワイトハウスは中国と２０１４年両国トップ交流計画について３カ月にわたって集中的に交渉を重ねており、ハーグ核安全保障サミット会期中に中米元首の年度初会談を行い、年の中ごろには中国で新たな中米戦略経済対話を実施し、秋には北京で開催されるアジア太平洋経済協力機構（ＡＰＥＣ）非公式首脳会議へのオバマ大統領出席と単独訪中が決定していた。

２０１４年に入ると、オバマ大統領の４月アジア歴訪に中国が含まれていないことに対する外部の憶測を減らし、２月にホワイトハウスでオバマ大統領がダライ・ラマと会見したことによる中米関係への不利な影響を早急に排除するため、米国は中国に対し一連の積極的外交を展開した。１月にはバーンズ国務副長官とラッセル東アジア太平洋担当国務次官補が同時訪中し、２月にはケリー国務長官が日本には行かずに中国と韓国を訪問し、３月にはミシェル・オバマ大統領夫人が２人の娘を連れて１週間にわたり中国を訪問した。

３月２４日、習・オバマ会談がハーグで予定通り行われ、双方は二国間から世界にわたる広範な議題を討論した。習近平主席は、「中国は衝突せず、対抗せず、互いに尊重し、協力・ウィンウィンを原則とすることを堅持し、米国と共に新たな大国関係を築く」ことを重ねて言明した。オバマ大統領は、「米国は中国の安定を損なうつもりも中国を抑制するつもりもなく、中国の改革を支持している。今後も共に新たな大国関係構築を進め、建設的な方法で双方間の不一致と摩擦を処理することを望む」との意を示した。

ホワイトハウスは、米国は中国の協力なしではアジアで何も成し遂げられず、さらには新たな冷戦の疑念と衝突の泥沼に陥ってしまうことをますます深く実感しつつある。ワシントンは自身の弱みを正視し、アジアにおける配置を再考するべきだ。オバマ大統領にとって、中国に立ち寄らない今回のアジア歴訪で確認すべきは、「中国なしでは誰もアジアの未来を描けない」ということなのだ。

「北京週報日本語版」2014年4月15日