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混迷の渦中にある「中米日」三角関係(1)

 暁岸(本誌特約評論員)

東京都千代田区にある靖国神社の階段に立った時、安倍晋三首相は自分の行動が日本と中国、日本と韓国という2つの隣国関係を一層悪化させることは予想できたが、堅固で揺るがないように見えた日米同盟の信頼の基盤が損なわれるとは思いもよらなかった。

中日関係への致命的打撃

靖国神社は極めて論議を呼んでいる場所だ。近代以降、数回の内外戦争で死亡した日本軍人及びその家族を祭っている。その中には、極東国際軍事裁判で裁かれた東条英機らA級戦犯14名とB・C級戦犯2000名余りも含まれている。

2013年12月3日、東京で共同記者会見に出席した日本の安倍晋三首相(右)と米国のバイデン副大統領。

安倍首相の参拝後、中国外交部の王毅部長は直ちに日本の駐中国大使に出頭を求め、強く抗議した。外交部報道官は「安倍首相は自ら中国の指導者との対話の扉を閉ざした」とし、「中国人民は安倍首相を歓迎しない」と発言した。中国の駐外国大使は相次いで各国の新聞上で安倍首相を批判する文章を発表し、日本軍国主義をファンタジー小説『ハリー・ポッター』の悪役「ヴォルデモート卿」に例え、靖国神社は軍国主義復活の「魔法の箱(ヴォルデモート卿が自らの魂を保管する箱)」であり、安倍首相がそこを参拝することは「アジアのナチス」を供養することに等しいと指摘した。

程永華・中国駐日本大使は、「安倍首相の靖国神社参拝は『越えてはならない一線』であり、中日関係に『致命的打撃』を与える」と述べた。

中日関係は1972年の国交正常化以降最低の状態まで落ち込み、両国は一連の問題で一歩も後に引かず、実際にはもう冷戦状態に陥っている。こうした冷戦は韓日間にも発生している。安倍首相は靖国神社参拝後、中国・韓国との首脳会談を無条件で回復したいとの意向を再び公にしたが、その呼びかけには誠意がなく、前向きな反応を得ることはできないだろう。

釣魚島と歴史問題が中日関係緊張の全てではなく、両国の仲たがいは互いの戦略的対立の深まりによるところが大きい。近年、中国の台頭の加速、朝鮮の核ミサイル計画推進といった要因の影響を受けて低迷状態に陥った日本は、自国の周辺環境が極めて悪化したと判断し、社会全体の思想傾向と政治動向が急激に右傾化した。

安倍首相が再び政権を取ると、通貨緩和政策と円安を主な特徴とする「アベノミクス」を大々的に実施し、同時に憲法改正を積極的に推進し、歴史修正主義に走り、隣国との領土争いを気の向くままにけしかけて、ポピュリズムを刺激し、国内の支持を固め、長期政権という集団目標と日本を戦後の束縛から脱却させたいという個人的理想を実現しようとした。「ニューヨーク・タイムズ」紙は2013年1月の社説で、安倍首相を「保守的民族主義者」と位置づけ、その政策は「愚かで恥ずべき」ものであり、東アジアの緊張を激化させるに違いないとした。

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