世界は日本に正しい道へと立ち返る機会を与えた。特に中国は極めて大きな民族の悲痛を耐え忍び、遺恨にこだわらず、中日友好の大局の見地から自ら戦争賠償金を放棄した。日本には、日本のかつての経済的繁栄は中国政府が戦争賠償金を放棄したおかげで成し遂げられたものであり、さもなくば日本経済の飛躍的発展は数十年遅れていただろうと考える有識者が多くいる。日本政府が発表した資料によると、１９６０～７０年代の日本の外貨準備高は１０億ドル余りにすぎなかった。これに対し、日本政府が心積もりしていた中国に対する戦争賠償金は数百億ドルだったという。

しかし憤慨させられることに、今日、安倍政権は恩を仇で返し、復活した軍国主義の剣を再び中国に向け、大和民族全体の前途と命運を賭けて、中国と世紀の大博打を打とうとしている。日本メディアですら、安倍首相は日本を「戦争という邪道へと導いている」と指摘している。安倍政権は物の怪に取りつかれたかのごとく、中国と徹底的に争おうとしている。「甲午の遺産」がそれを駆り立て、災いしているのである。しかし、今日の世界は当時日本の軍国主義が横暴をほしいままにした頃の世界とは違う。また今日の中国は１９世紀後期の中国ではなく、今日の中国政府も清朝政府ではない。安倍政権が無謀な行いに出れば、賭けは負けに終わり、大和民族の前途はすっかり消し飛んでしまうに違いない。

「甲午の遺産」に決別しなければ日本に未来はない。甲午戦争１２０周年を間近に控え、我々が忠告という形でこの年を記念することは、間違いなく安倍政権に対する最後の慈善行為だ。この善意が報いられなければ、我々はとことん力で付き合わせてもらうしかない。時と時運は、平和を守り正義を広める中華民族に味方するに違いない。  (筆者　楊運忠)

「北京週報日本語版」2014年1月3日