本誌記者 蘭辛珍

中国経済はデフレに向かいつつある。最大の兆候は大口商品価格の下落傾向と、それによる工業品生産者物価指数（ＰＰＩ）の低迷である。

工業生産手段である大口商品の価格動向は経済動向と常に正比例の関係にあり、しかも経済学者らから経済動向の先行きを示す目印と見なされてきた。

昨年下半期から、中国市場の大口商品価格は下落し始め、現在に至っても上昇に転ずる兆しは見えていない。上海鋼聯大口商品価格指数（ＭｙＢＣＩＣ）データによると、５月の指数は１０６０．６５で、同期比で８．３％低くなり、前月比では１．０％下がった。大口商品価格指数の下落に伴って、中国経済成長スピードの疲弊が見られるようになった。

北京工商大学教授の胡兪越氏は、「中国の大口商品市場価格には今後もなお一定の下落の余地がある。中国経済が２ケタ以上の成長に戻ることはもうないだろう。２ケタ以下の成長が常態となり、かなり長い間それが続く」と見ている。

国家統計局が６月９日に発表した消費者物価指数（ＣＰＩ）も、中国経済にすでにデフレの影がさしていることを示している。２０１３年５月、中国のＣＰＩ上昇率は同期比で２．１％と、２ヶ月続けて低いものとなった。「中国の通貨政策はインフレ抑制からデフレ防止に転換すべきだ」と胡氏は言う。

しかし胡氏は以下のような見方も示している。「大口商品価格が下がり続け経済成長スピードの疲弊が見られることを、悪いことだと考えることはできない。大口商品価格の下落には同時にプラスの面もある。それは、いやというほど物価上昇の痛みを味わってきた消費者が一息つけるということだ。経済が過剰なデフレにならない限り、政府は大口商品価格の下落に干渉すべきではない」。