本誌記者　　唐　元愷

オリンピックに関心を寄せるスポーツファンにとって「水立方」の名は早いうちから耳慣れ、その詳細についてもよく知っている場所だ。その水立方（国家水泳センター）のイメージを簡潔に表現するなら「四角形で全体が水に取り囲まれている」建物だ。

五輪後、商業開発に直面する「鳥の巣」で、５月22日に陸上中国オープンが開催された（写真・魏尭）

今や「水立方」は北京五輪の象徴的な競技場というだけでなく、飲料水の商標でもある。

6月3日、五輪競技場に因んで開発された初めての商品「水立方」ブランドのミネラルウォーターが正式に登場した。これは「水立方」を初めてブランド名として使った商品だ。

「政府や社会、そして自分たち自身への負担を増やさないため、国家水泳センターは03年の設計の入札段階から、五輪終了後の運営について考えていた」と語るのは北京市国有資産管理公司の副総裁でもある国家水泳センターの康偉理事長だ。同氏によると、「水立方」ミネラルウォーターはカナダ北部の氷河の水を現地で取水し詰めたもので、富裕層向け商品として「水立方」ブランドを打ち立てるきっかけにするつもりだという。「今後わが社はこのミネラルウォーター事業で得たルートや経験、方策を利用して飲料水などの市場をさらに開拓していく」と同氏は言う。

五輪終了後、「水立方」は「水」を売り物に、フィットネス、エンタテインメント、アスレチック、レジャーを一体化させた時代の先端を行く多機能センターに生まれ変わる。

五輪競技場の目標は半月の競技期間中に各方面からの要請に応えることだが、五輪終了後の利用についてはこれまでのオリンピックでも頭の痛い難題だった。上手に利用できなければ、先行投資している巨額資金を回収することができない。現在、すべての北京五輪競技場がすでに建設を終えている。8月24日にはオリンピックが、9月17日にはパラリンピックが閉幕したあとは、数百億元を投資したこれらの建物も「祭りの後」の喪失感と「五輪後の脱力反応」の中に置かれることになる。五輪ブランドを引き続き効果的に利用して五輪競技場の商業運営を支えることができるかどうかは、本当は「五輪前」にしっかり考えておくべき課題だ。

「競技場を“五輪ブランド”だけに頼って運営すれば、その後の継続的な発展を支えていくのは難しい」と語るのは、華体集団有限公司の北京スポーツ施設コンサルティングセンターの運営総監である陳林氏だ。

中国五輪組織委の持ち株会社である企業グループとして、華体集団はスポーツ産業の開発という面で長年の経験がある。陳林氏が運営責任者を務めるセンターは「水立方」運営計画のコンサルティング業務に関わってきた。06年、「水立方」の五輪後の運営計画が始動した。