中国家電大手・創維集団（スカイワース）の張学斌・総裁はこのほど、3Dテレビ、タブレットPC、産業移転など消費者と業界の関心を集める一連の話題について1時間の独占取材に応じた。業界内で東日本大震災によりテレビ価格が来月にも値上がりするのではとのうわさに対し、張総裁は明確にこれを否定した。「重慶晩報」が伝えた。

▽熾烈なテレビ価格競争

液晶パネル、デジタルカメラ、ICチップなどデジタル製品重要部品の多くは日本企業が供給しているのは中国でもよく知られており、東日本大震災がデジタル製品消費市場に与える影響が徐々に現れ始めた。重慶など多くの都市でも一眼レフデジカメが品薄になり、値上がりしている。先週からは地震の影響から液晶パネルが来月にも値上がりするとの情報が流れ、テレビ価格全体が上がった。

東日本大震災は福島、東京などの導電テープ、半導体、メモリーなどフラットテレビの部品生産に影響を与え、導電テープなど一部の製品は若干値上がりした。しかし液晶テレビの総コストに占める割合は低いため、完成品への影響はない。

同集団の楊東文・副総裁は、テレビ原価で大きな比率の液晶パネルについて、5、6月に値上がりする情報を認めた。しかし張総裁は、テレビメーカーが独占状態でなく、むしろ競争が熾烈な状況の下では、もし価格を上げれば他のサプライヤーに替えられてしまうため、価格競争が起き、日本の液晶パネルの値上げが完成品の値上がりにつながることはない、と指摘した。

▽3Dテレビは普及期へ　今年は大幅値下げ

インタビューで張総裁は、熱い話題を集める3Dテレビが普及期に入り、今年は価格は必ず大幅に下がると語った。

現在の液晶テレビ市場は薄型テレビ、LEDテレビ、3Dテレビとなるほど高価。薄型テレビはメーカー淘汰期にあり、価格が低く、モデルも減っている。張総裁は、今年は3Dテレビ価格が一般的なLEDテレビの水準、もしくはさらに下がり、たとえば42インチの3D液晶テレビはすでに5千元ほどとなったと語っている。（編集HT）

「人民網日本語版」2011年4月13日