第三者から見ると、日本はそもそもこれほど多くの軍事費や兵器を持つ必要はない。戦後、日本はずっと米国の保護の下にあり、米国の「核の傘」に入り、「日米安保条約」に守られてきた。日本には今も米軍基地が８０カ所以上あり、数万人の米軍兵士が駐留している。米国のミサイル防御システムは日本をきっちりと覆っている。日本が故意に他国を挑発しなければ、安全上の心配はいささかもない。いわゆる中国の軍事的脅威はまったくのでたらめだ。

日本の右翼分子は下心を抱いている。彼らは戦争準備と軍備増強を他国に対する威嚇と見なし、中国に対抗し、さらにはアジアで覇を唱え、当時の「大日本帝国」という輝かしい切り札を復活させようとしている。安倍首相の就任後はいっそうひどくなり、２０１３年、日本は１１年ぶりに軍事費を増やし、「島上陸作戦計画」なるものを策定した。安倍首相は日本映画『永遠の０（ゼロ）』の感想を語り、第２次世界大戦時の零式艦上戦闘機操縦士の特攻隊体当たり精神を称え、好戦気分を煽った。一部の極右分子はさらに気炎をあげ、もう一度甲午戦争（日清戦争）を戦ったとしたら「日本は必ず完勝し、当時の一幕の再演になる」と身の程知らずにもがなり立てている。これには注意が必要だ。こうした雰囲気にある日本で、のぼせ上がった少数の好戦分子が領土争いや歴史問題等でいざこざを起こし、中日軍事衝突を引き起こそうと企てる可能性は排除できない。これに対し、我々は十分な準備をしなければならない。さらに、日本の正義を重んじる人々を含む広範な国際統一戦線を張ることに一段と力を注ぎ、日本が軍国主義に向かい戦争の震源地となるのを阻止するべきである。(環球網)

「北京週報日本語版」2014年1月13日