下取り販売奨励とエコ家電購入支援策というダブル支援のもと、多くの消費者は、商品を選択する際に、もはや価格だけを重視するのではなく、エコ・省エネ型やスマート機能を搭載した家電を選ぶようになっている。家電量販大手・蘇寧のビッグデータによると、今年のメーデー連休中、セントラルエアコンやセントラルヒーティング、空気清浄システム、家庭用浄水システムなど中央集中型家電製品が飛ぶように売れ、販売量は前年同期比279％増加した。五星電器が発表したメーデー連休消費報告では、スマート型・エコ型の家電が主導するという新たなすう勢を指摘している。

〇オタク経済が「食べつくす」 

　生鮮食品デリバリー専用プラットフォーム「毎日優鮮」でのザリガニ販売量が5月1日だけで486万匹超 

メーデー連休中、「家にひきこもる」ことを選ぶ人もいた。

「口碑Elema」の統計データによると、昨年のメーデー連休と比べ、今年のデリバリー注文量とオフライン店舗での注文量はいずれも急増した。また、最近台頭しているデジタル化都市における5月1日から3日までのデリバリー注文量は、佛山（91.3％）、咸陽（92％）、新郷（250.6％）、揚州（93.8％）といずれも大幅に増加、三・四線都市の消費潜在力が十分に反映されている。

天気がだんだん暑くなるにつれ、飲食業界の「人気者」であるザリガニの香りが、食いしん坊の鼻や舌を刺激している。「毎日優鮮」は、広大な市場ニーズを満たすため、直接仕入れ基地を洪湖と潜江の2ヶ所に拡大し、5月1日から全国配送をスタートした。5月1日午後9時の時点で、販売量は486万匹を上回った。

蘇寧のビッグデータによると、食品の販売量は前年同期比347％増となっており、販売量トップはビールで、同716％増加した。スナック・つまみは同433％、果物は同59％、それぞれ増加した。

このほか、調査会社大手「艾媒諮詢（iiMedia Research）」が発表した「2018―2019年中国オンライン・フードデリバリー業界研究報告」によると、フードデリバリープラットフォームの利用者のうち、24歳以下の割合は65.27％に達し、購買量の若年化傾向が際立っていた。今年のメーデー連休中、「口碑Elema」での注文状況でも、このような傾向が反映されていた。大学生の消費力が拡大するにつれて、「95後（1995年－2000年生まれ）」や「00後（2000年以降生まれ）」が次第に「80後（1980年代生まれ）」に取って代わるようになり、都市消費力の成長をけん引する主力軍になりつつある。（編集KM）

「人民網日本語版」2019年5月8日