日本の総合電機メーカー・東芝はこのほど、東京に隣接する神奈川県に5ヘクタールの次世代農業「スマートアグリ」の生産拠点を設立した。最先端の電子遠隔管理技術、新エネルギー技術、自動管理システムを採用し、農作物の生育に必要な光、水、土、肥料を最適に組み合わせ、さまざまな野菜を大量に生産する。同社の責任者によると、現代の電子情報技術を運用して、野菜の生産量を増やせるだけでなく、基本的に農薬を使わないため、安全性も高めていけるという。「経済日報」が伝えた。

日立製作所と富士通もスマートアグリの研究開発に乗り出しており、それぞれが得意とする電子情報技術や光生物学技術を農作物に応用する。パナソニックも最近、スマートアグリの開発戦略をスタートし、生産を停止したカメラ工場を大型のスマート野菜生産拠点に改造するとともに、独自開発した遠隔画像撮影技術を投入した。こうした技術を利用することで、管理人員の大幅削減やコストカットが可能になった。

矢野経済研究所の調査によると、電子企業だけでなく、自動車、バイオ、エネルギー、輸送などの企業もスマートアグリの開発に積極的に参戦している。新しい技術の応用により農業の生産拡大が可能になっただけでなく、実践を通じて新技術を育て、現代の電子情報技術を持続的に発展させることが可能になったという。（編集KS）

「人民網日本語版」2014年6月13日