日本自動車メーカーは1月、トヨタ、ホンダ、日産の販売データにより自信を取り戻した。しかし1-2月のデータを受け、日本車の回復に向けた自信に再び揺らぎが生じている。日産の2月の中国販売台数は46％減、ホンダは27％減、トヨタは45.7％減となった。新京報が伝えた。

中国自動車工業協会の統計データによると、今年1－2月の日本車（乗用車）販売台数は前年同期比17.1％減となった。その一方でドイツ車・米国車・韓国車・フランス車の販売台数が増加した。そのうちドイツ車・韓国車・フランス車の販売台数の増加率は、いずれも30％を上回った。ドイツ車（乗用車）の2月の販売台数は22万800台で、乗用車販売台数全体の19.86％を占めた。日本車は13万1800台で11.85％を、米国車は13万4000台で12.05％を、韓国車は10万5800台で9.52％を、フランス車は3万9200台で3.53％を占めた。昨年同期と比べ、日本車の販売台数の減少率は40％以上に達しており、ドイツ車・韓国車・フランス車の増加とは対照的だ。

■日本車ディーラー、販売圧力が増加

東風ホンダのディーラーの販売担当者は、「当店は全国の状況とほぼ同じく、1月の販売台数はまずまずだったが、2月の予約数は少ない。春節（旧正月、今年は2月10日）の長期休暇により、2月の来客数と取引件数は約40％減少し、1－2月全体の販売台数が減少した」と語った。

広汽トヨタの某ディーラーは、「減少する販売データにより圧力が増加している。第1四半期の販売ノルマ達成は3月にかかっているが、3月ももう残りわずかだ。当店の3月の来客数は約20％増加しており、取引件数もやや回復しているが、強い販売圧力を受けている。4月には値下げによる販促で販売台数増加を目指す可能性がある。しかし今年は始まったばかりのため、価格を下げすぎることはない」と話した。