日本車はかつて、中国市場で順風満帆であった。かつて、多くの中国人消費者にとって、「道のある所にトヨタ車あり」は聞き慣れたキャッチフレーズであった。かつて日本自動車メーカーにとって、市場シェアはいともたやすく手にすることができた。しかしながら、釣魚島（日本名・尖閣諸島）問題が悪化し、中国に進出した日本自動車メーカーは、大地震より恐ろしい事態を意識した。それは、中国市場の日本車不買の流れだ。この影響を受け、日本車の販売が激減し、市場シェアも急速に低下している。日本自動車メーカーはかつてない厳冬に直面している。しかし日本自動車メーカーの粘りと柔軟性も引き出されている。失われたシェアを挽回するため、日本自動車メーカーは全面的な取り組みを開始し、「脱日本化」により中国市場の信頼を回復しようとしている。現在、すでに局面に変化が生じている。

■脱日本化　市場回復の刺激剤に

データによると、日本車の8月の中国販売台数は前年同月比2％減、うちトヨタに至っては15％減となった。10月になると、この販売減の流れがより明らかになった。日本車の販売台数は計9万8900台のみで、前月比38.22％減、前年同月比59.41％減となり、市場シェアも前年同月より12.34％低下した。

深刻な市場状況に直面し、日本自動車メーカーの粘りと柔軟性が発揮された。今年の広州モーターショーで、トヨタ、ホンダ、日産などの日本ブランドが大々的に出展し、前年と同等の出展規模を維持し、さらに中国人消費者に対する友好的な姿勢を示した。