過ぎたばかりの2009年において、全世界的な経済の「厳寒」に見舞われたものの、中国経済は趨勢に逆らって成長し、年間国内総生産（GDP）は33兆5000億元に達し、成長率は8．7％となり、「保8（GDP成長率8％の確保）」は達成された。中国経済の目覚しい成果は「世界経済の自信を照らす灯台のような存在だ」。現在の中国経済の成長趨勢でいくと、2010年にGDP総量は日本を抜いて世界第2位になる可能性があると報道されている。2008年に中国のGDPがドイツを抜いてから、中国の経済総量は再び注目されることになった。

新中国成立後、特に改革開放30年来、中国経済は急速に発展しており、中国のGDPの順位の連続上昇は国民を喜ばせている。これは数世代にわたる人たちの夢であり、力を尽くして努力してきた目標であろう。中国は再び国際的な大舞台に立ち、自信に満ちあふれて競争と挑戦に直面できるようになったが、それに伴う地域格差の拡大、所得配分の不平等さ、国民生活に関する投入の不足などの問題の出現は、中国人に経済社会発展が内包する豊富な意味を良く考えるよう促している。

中国のGDPの急増はもとより人を奮い立たせることだが、1人当たりのGDPは3000ドルちょっとで、先進国の数万ドルとは大きな開きがあり、単位GDPのエネルギー消耗量は欧米や日本などの国の数倍ひいては数十倍になることを知っておかなければならない。経済協力開発機構（OECD）の中国の環境パフォーマンス評価によると、中国の環境基準は一部の貧困国に近いもので、社会の総合指数は多くの発展途上国の後ろにランキングされてすらいる。これらのデータと情況が注意を促しているように、中国は依然として発展途上国で、生産力レベルがまだ高くはなく、経済構造も合理的なものではなく、自主的イノベーションの能力も強くない。今世紀中葉に中等先進国のレベルを達成することは生易しいことではない。