「ユーロの父」ロバート・マンデル教授

「ユーロの父」と呼ばれる経済学者のロバート・マンデル教授は、2008年北京オリンピックは、開催後の北京の発展に対してある程度の影響を及ぼす可能性があるという見方を示している。オリンピック開催後、都市経済の発展スピードが減速することから、北京は新しい手段によって、経済成長を保証する必要に迫られる。ただし、オリンピック開催後、中国経済全体が衰退の道を歩むことはありえないことは確実という。

ハイベルグ・ＩＯＣマーケティング委員会委員長

国際オリンピック委員会(IOC)マーケティング委員会のハイベルグ委員長は、2008年北京オリンピック後の中国の経済発展を有望視していると語る。オリンピックは、開催後10年間あるいはそれ以上の長期にわたり、北京さらには中国全体の経済に利益をもたらし続ける。全ての中国人がオリンピック開催によって誇りを感じ、国家もオリンピックを機にいっそう対外開放を進めていく。これら全てが、観光、教育、スポーツ、文化などさまざまな分野で、オリンピック後の中国に多くのプラス影響をもたらすものと見られる。

オリンピック経済学者・Holger Preuss 教授

オリンピック経済学者・Holger Preuss 教授によると、北京オリンピックの開催経費総額は歴代オリンピックとほぼ同じで、約20億ドルが組織運営費に、10億～30億ドルが施設建設・改造費に運用されるという。その他支出は、競技開催経費以外は、植樹緑化や下水道システムの改造など、たとえオリンピックが開催されなくても必要なものだ。同教授は、オリンピック後の競技施設の使用はそれほど重要事項ではなく、最も重要なのは国家イメージが大きくアップすることだと考えている。中国人はオリンピックとともに、自国の誇らしいイメージを全世界に向け示すことになる。

経済学者・Gerard　Lyons氏

経済学者・Gerard　Lyons氏は、北京オリンピックは中国経済に対して推進作用を持ち、歴代オリンピックと比べてより多くの経費を投入していると指摘する。しかし、この数字は中国経済の規模と比べた場合はそれほど大きいものではなく、まして資金投入は数年間にわたって行われるため、オリンピックに対する中国経済の依存度は実際はごくわずかという。

経済学者・林毅夫教授

経済学者・林毅夫教授は、2008年北京オリンピック開催後、中国経済が不景気に陥ることはあり得ないと主張する。中国の経済規模は、その他のオリンピック開催国家と比べ、その差はかなり大きい。中国の2007年経済規模は3兆ドルに達し、アテネ五輪が開催されたギリシャの16倍に相当する。中国の経済規模はこれらの国よりはるかに大きいため、投資規模も中国にとっては大きいものとはいえない。（編集KM）

「人民網日本語版」2008年2月22日