2013年夏季ダボス会議が11日に遼寧省大連市で開催された。最近の歴史問題や領土問題で緊張状態にある中国・日本・韓国の関係や東アジア情勢が議題の一つになった。朝日新聞の船橋洋一主筆は単独インタビューに応じた際、主要20カ国（G20）首脳会議（サミット）で中日の首脳が短いながらも言葉を交わしたことは両国関係の修復に向けたよいきっかけになるとの見方を示した。環球網が伝えた。

船橋主筆によると、過去30年間、中日韓は経済発展で一定の成果をあげたが、3カ国間の対話や相互へのはたらきかけは不足している。3カ国は対話を強化し、考え方を理解し合い、問題をともに解決していかなければならないという。

実際、今月5日のサミット開始前に、中国の習近平国家主席と日本の安倍晋三首相は短い会話をし、安倍首相は中日関係をぜひとも改善したいと述べた。船橋主筆はこの動きについて、正式な会談ではないが、短い会話は両国関係改善のよいきっかけだ。中日関係の改善は、両国の政府や指導者の努力によるだけではなく、民間レベルの交流も必要だと指摘した。

船橋主筆は、米国のアジア太平洋リバランス戦略が東アジア情勢に与える可能性のある影響について、米国の注意は今でも中東に向いており、まだ東アジアに真の影響を与えることはないとの見方を示す。（編集KS）

「人民網日本語版」2013年9月13日