北京五輪と同様、上海万博も企業にとっては大きなマーケティングチャンスとなる。巨額の資金を投入して万博のスポンサーとなることは、上海万博のスポンサー57社にとって無限のビジネスチャンスとなるのだろうか、それとも元手を割ってしまうのだろうか？

また、巨額のスポンサー費用は払いたくないが、万博を利用して一儲けしたいと考える企業たちは、必死の「隠れたマーケティング」によって経済効果とブランド効果を得ることができるのだろうか？

現在のところ、上海万博はグローバル・パートナー13社と高級スポンサー14社のほか、プロジェクト・スポンサー30社が賛助をおこなっている。マーケティングの専門家は、「外資企業や民営企業の多くにとって、万博への賛助は高投資だ。だからこそ、これらの企業は万博マーケティングの実際効果に重きを置いている。企業が万博に賛助する目的はそれぞれ違う。万博スポンサーになることで、ブランドの評判を高めることに重きを置いている企業もあれば、万博を通じた実際の売り上げUPを目的としている企業もあるだろう」とのべる。

スポンサー企業たちは、巨額の賛助費を払うからには相応の報酬を期待している。コカコーラ万博プロジェクトの責任者は、「コカコーラの賛助による一連の大型イベントのデータから見ると、ブランド価値、ブランド嗜好度、消費者とコカコーラの関係は絶えず改善しており、業務的にも向上が見られている」とのべる。

関連データによると、半年間に渡って開催される上海万博では、飲食消費が18億元に上ると見られている。この大きな「ケーキ」をめぐり、ケンタッキー、真功夫、味千ラーメンなど、飲食企業90社以上が次々と参入し、万博パーク内で競い合っている。

しかし問題は、この18億元を90社で分け合うとなると、1つの企業の平均収入は2000万元以下となることだ。この上、厳しい基準によるコスト増加および管理費用などを差し引いて考えると、90社の飲食企業が万博で最終的に利益を得ることができるかどうかは、今後の最大の試練となるだろう。

「人民網日本語版」2010年5月13日