「ドラえもん」、「ちびまる子ちゃん」、「名探偵コナン」など、数多くの名作アニメや漫画が海外において日本文化の象徴的存在となっている。11月末、環球網や中国公共外交協会、在中国日本大使館広報文化センターが共同で企画した中国青年アニメーター訪日団がこの「アニメ・漫画王国」を訪問し、その息吹を肌で感じた。環球網が報じた。

20年前、日本の親は子供にアニメや漫画を見せなかった

東京の中心に位置する秋葉原は、ゲームショップやアニメショップが立ち並び、アニメ・漫画関連の店も数多くある。文化の一つであるアニメ・漫画は早くから雑誌やテレビの枠を超え、日本社会の各分野に浸透し、応用されている。例えば政府機関も情報を発信する際にアニメ・漫画を活用している。今年8月29日と9月15日に、朝鮮がミサイルの発射実験を行い、ミサイルが北海道の上空を通過したのを受けて、自治体はミサイル飛来時の対応の仕方をまとめたマンガリーフレット（4ページ）をホームページに掲載した。

統計によると、日本人の87％が漫画が好きで、84％が漫画のキャラクター関連のグッズを持っているという。出版社KADOKAWAの常務執行役員で、コミック&キャラクター局の事業局長である青柳昌行氏は中国青年アニメーター訪日団に、「当社の漫画の読者は、女性より男性のほうが多い。20歳くらいのオタクの読者がほとんど」と紹介した。中根一幸外務副大臣は、代表団と交流した際、「私もアニメや漫画がとても好きで、『千と千尋の神隠し』は映画館で3回も見た。また、娘の名前にも、その主人公の名前を取って千尋と付けた」と話した。

NPO法人映像産業振興機構（VIPO）の理事長を務める、手塚プロダクションの代表取締役社長・松谷孝征氏は、「約20年前は、日本のアニメや漫画はまだ本当の意味で文化の分野に浸透しておらず、多くの人が子供をあやすためのアイテムとしか考えていなかった。そして、子供がアニメや漫画を見ていると、『見ないように』という親もいた。しかし、15年前になって、日本社会のアニメ・漫画に対する見方が少しずつ変わり始めた。一部の政治家や経済学者、教師らが漫画は積極的な意義のある作品と考えるようになった。以前なら日本の各国大使館で、日本文化を紹介する際は、茶道や華道、武士道、柔道、能楽、歌舞伎などを紹介していた。一方、今は漫画を中心にPRするようになった」と話した。

日本のアニメ・漫画産業 規模は膨大でもイノベーション不足

統計によると、現在、世界で放送されているアニメ作品の6割が日本のもので、欧州ではその比率がさらに上がって8割以上になるという。日本でアニメ・漫画は三番目に大きな産業となっており、国民総生産（GDP）に占める割合は10％に達している。秋葉原にある有名な中古のアニメ・漫画関連商品を販売するショップでは、様々なサイズのフィギュアやおもちゃが並んでいる。スタッフによると、「毎日、中国のアニメ・漫画ファン100人以上が来店し、書籍やアニメ・漫画関連商品を買っていく」という。

日本のアニメ・漫画にとって、中国は最大のお得意様だ。中国国家統計局の統計によると、2015年、中国における日本からのアニメ・漫画関連の輸入総額は全体の85.64％を占めた。14年は76.02％だった。日本のアニメ・漫画は近年、中国市場進出拡大のペースを加速させ続けている。新海誠監督のアニメーション映画「君の名は。」は昨年末、中国で公開され興行収入が5億7600万元（約97億9200万円）に達した。また、原作・岩井俊二、総監督・新房昭之のアニメーション映画「打ち上げ花火、下から見るか？横から見るか？」が今月1日、中国で封切られ、初日の興行収入が2000万元（約3億4000万円）と、その日の興行収入ランキング2位に入った。

中国青年アニメーター訪日団のメンバーである貴州民族大学人文科技学院の教師・韋欣さんは、「日本のアニメ・漫画業界は成熟しており、一連の産業は互いに補完し合う関係にある。しかし、隠れたリスクによる弊害が生じる可能性がある。それは、日本の成熟したアニメ・漫画産業がインターネット時代の逆風を受ける可能性。なぜなら、成熟しているため、アニメ・漫画作品のコンテンツがパターン化し、その型を破るのは難しいため。20年前の日本のアニメ・漫画作品を振り返ると、ほとんどが『名作』と言えるのに対して、今の作品のコンテンツや精度は当時には到底及ばない」との見方を示した。