日系総合スーパー・華堂商場（ヨーカドー）の閉店の波が再び押し寄せた。北京市内では昨年に3店舗が閉店したのに続き、豊台区にある七里荘店が5月中旬に閉店することになった。そうなると、北京市内のヨーカドーは亜運村店の1店舗だけとなる。「北京日報」が伝えた。

ヨーカドーの北京でただ2つ残っている店舗のうちの1つの七里荘店は、これまでに閉店した店舗と同様、買い物客の減少という難局に直面していた。コミュニティビジネスがそれほど盛んでない七里荘地区で、開店当初は近所の人々に熱く支持されたが、従来型の総合スーパーという業態では新しい消費ニーズに対応できなくなっていた。昨年末には、同店舗からそれほど遠くない場所に大型ショッピングセンターの恒泰広場が開店して、近所の人々が飲食や娯楽を楽しむ場所になり、七里荘店は客足がさらに遠のいていった。

ヨーカドーの不動産オーナーの北京冠京投資管理有限公司によると、今回の七里荘店の閉店後、空き店舗には中国企業の北京首航国力商貿有限公司が入る予定だ。首航国力はこのほど冠京投資と正式に契約を結び、この場所で新しいコミュニティ型ショッピングセンターを設立することを明らかにした。スーパー、レストラン、サービス産業などさまざまな業態が融合したものになるという。

1998年4月、ヨーカドーは十里堡地区で北京第1号店舗を開店させ、かつて一世を風靡したこともあるが、ネットショッピングの誕生発展や新型ショッピングセンターの出現により、従来型総合スーパーという業態は徐々に凋落していった。14年以降は、望京店、北苑店、西直門など7店舗が相次ぎ閉店し、今回は七里荘店が閉店することになり、あとは本社のある亜運村店を残すだけとなった。（編集KS）

「人民網日本語版」2017年3月31日