日本人の生活にインスタントラーメンは欠かせない。新華社が伝えた。

最新のデータによると、日本では今年第1四半期（1-3月）にインスタント麺の月平均消費額が前年同期比26.1％増加し、4四半期連続で2けたの伸びを示した。

これは一見、よいニュースのように聞こえる。だが実はこのありふれた安価な食品の売れ行きが盛んなことから、「アベノミクス」の困窮ぶりがうかがえる。

インスタント麺は安倍晋三氏が首相になってから最も急速な伸びを示した商品だ。その一方で、日本人の非耐久消費財の消費は減少を続けており、教育、娯楽、交通などの出費が抑えられている。クレディ・スイス証券の白川浩道チーフエコノミストは、「消費者は食品や生活コストの上昇を恐れ、それ以外のものにお金を使いたがらない」と指摘する。

安倍首相が「アベノミクス」をうち出したのは、長年のデフレから脱却することが狙いで、消費の喚起が重要な手段だった。だがロイター社の論説によれば、安価なインスタント麺の好調な売れ行きが続いていることは、人々の懸念の表れであり、日本国民がデフレ脱却への信頼感をすでにほぼ喪失していることを示すものだ。政策を制定する人々は今年もがっかりするような経済成長の現実に直面することが予想されるという。

最新のデータによれば、日本経済の今年第1四半期の経済成長率は年率換算で0.2％にとどまり、再び衰退に陥るのをなんとか回避している状況だ。同期の個人消費の伸びは0.2％で、昨年第4四半期（10-12月）のマイナス0.9％は上回る見込みだが、消費の落ち込みと消費者の信頼感の低下を受けて、日本政府は3月に個人消費の予測値を下方修正した。

こうした状況から、安倍首相が消費税率の8％から10％への引き上げの時期を遅らせるのではないかとの推測が広がる。14年4月に消費税率を5％から8％に引き上げると、日本の国内消費は深刻な打撃を受け、経済は低迷し、政府は再引き上げの先送りを迫られている。