専門家は、テレワークの意義は感染対策の需要である非接触だけには留まらず、コロナ後もテレワーク関連の就業者には活躍の余地が大いに残されると指摘した。

カバー対象を見ると、中国のテレワークの人口普及率は1％に過ぎないが、一部の国の成熟した市場では20％以上にのぼる。テレワークにはまだ開拓の大きな余地が残されている。陳氏は、「テレワークは多くの草創期の小規模・零細企業のランニングコストを大幅に削減できる。将来的にオンライン・オフライン融合の働き方が新たなトレンドになるかもしれない」と述べた。

5Gは予見される未来、テレワークで重要な役割を演じる。中国国際経済交流センター経済研究部の劉向東副部長は「在宅勤務やビデオ会議には臨場感が必要だ。将来的にこの分野で拡張現実（AR）もしくは仮想現実（VR）などの技術が応用される可能性がある。これはワイヤレス通信ネットワークの情報伝達のより高い安定性と接続性が必要だが、5G技術はそのサポートを提供できる」と述べた。

業界関係者は、「テレワークソフトウェアはさらに先端デジタル技術の統合・応用の担い手になる。5G、顔認証、テキスト・音声相互変換、ビッグデータなどの技術が広く融合し、人々の働き方と協同方法に深い変化をもたらす。同時にスマートネットワーク、スマートプリンティング、スマート出勤チェック、スマートフロント、ARゴーグル、スマート会議などのハード製品が企業の事務環境の重要な構成部分になりつつある。「ソフト・ハード一体化」は企業の協同事務の全シーンをカバーできる」と指摘した。（編集YF）

「人民網日本語版」2020年8月19日