中日腫瘍予防・抑制サブフォーラムが8日、ボアオ国際会議センターで開かれた。中日両国の政府関係者、医療業界の専門家・学者ら来賓100人以上が、「中日による腫瘍予防・抑制の共同推進」というテーマをめぐり議論した。中国新聞網が伝えた。 

このサブフォーラムでは国家衛生健康委員会の曾益新副主任が、基調演説を行った。曾氏によると、中日双方は1980年代前半から、衛生分野における日対中援助・技術協力プロジェクトを開始した。これには中日友好病院の建設やポリオ消滅プロジェクト、予防接種強化プロジェクトなどがあり、いずれも優れた反響を得ている。中日両国は2008年に「中日衛生・医学科学協力覚書」に署名してから、衛生部門間のハイレベル交流を維持し、実務的な協力をさらに掘り下げている。

曾氏は、「中国は高齢化が加速する歴史的な段階にあるが、日本は高齢化や腫瘍をめぐる課題に対応する多くの経験を蓄積している。また中日両国は人口構造、遺伝の背景、疾患構造などが似通っており、協力の高い将来性と幅広い空間がある。中日双方が腫瘍予防・抑制、科学研究、臨床規範化診療、知識共有などの面で深い協力と交流を続け、両国の腫瘍予防・抑制に向け取り組むことを願う」と表明した。

和泉洋人・内閣総理大臣補佐官は未来の中日間の医療協力について、「日中両国はいずれも高齢化社会の課題に直面している。腫瘍、糖尿病、自己免疫疾患の治療、介護や終末期ケアなど、高齢化社会が必要とする治療とサービスをめぐり大きな協力の余地を残している」と話した。（編集YF）

「人民網日本語版」2018年4月10日