『フォーブス』は1日、「G20サミットで最も重要となる国は中国と米国で、中国は世界経済における影響力を拡大し続けている」という文章を掲載した。

ロンドンで開かれるG20金融サミットの準備として、主催側のブラウン英首相は全世界の政治や政令を改めることで経済危機に対抗すべきだと言及した。しかし、2日のG20の対面では、実質上は米国と中国の「G2会議」となるだろう。

米国と中国は会議において最も重要な国である。全世界が、米国がこの世界規模の衰退を終結させることを期待している。これは米国が世界最大の経済体であるからだけでなく、ウォール街の混乱がこの危機をもたらしたからでもある。また同時に、中国は自らの声を伝えようとかねてから努力している。

中国の共産党は、この貴重なチャンスをものにしようと米国に資本主義の問題を投げかけている。

まず、中国の温家宝総理は3月、中国が保有する米国債に対する懸念を表明し、米国に中国資産の安全を確保するよう促した。

中国には懸念する理由がしっかりとある。

１．北京では2兆ドル弱の外貨準備のうち、半分以上が米国債購入によるものと考えられている。米連邦準備制度理事会（FRB）が引き続き金をばら撒いて米国の高額な救援計画に資金を提供するのであれば、インフレを引き起こし、債券の価値は縮小することとなる。

２．中国はその他の国と通貨交換を始めており、そうすることにより中国は2種類の通貨で貿易ができ、米ドルで輸出入の清算をする必要がなくなる。3月31日、中国はアルゼンチンと102億ドルの通貨スワップ協定を結んだと発表している。

先週、中国はインドネシアと146億ドルの通貨スワップ協定を結び、その他に香港、韓国、マレーシア、ベラルーシとも総額1000億ドル弱の類似の協定を結んでいる。これらの協議はその他の国の貿易融資に便宜を図り、中国の輸出拡大にもつながるだろう。

３．中国人民銀行の周小川総裁は3月末、米ドルの世界準備通貨としての地位にけりをつけるという大胆な提案をした。周小川総裁は、ドルに代わる新たな準備通貨に国際通貨基金（IMF）の特別引き出し権（SDR）を提案した。多くのエコノミストは、この提案は一種の打診にすぎず、短期内には実現しないだろうと見ている。

しかしながら、中国がこのような論争を引き起こせるということは、米国経済の支配権が低下していることと中国経済が大きく成長していることを決定付ける。北京は、米国が犯した過ちで自身の13億人を貧困から救う能力を脅かしていることに不満を感じるのは明らかだ。中国の過去の一時期においては、米国を中心とする資本主義システムに向かってまい進していた。

中国がなぜ世界経済において信頼度を得ているか、北京が世界が衰退から脱出できるよう尽力していることがその一つだろう。昨年11月には5850億ドルに上る振興計画を発表している。中国はさらにIMFに多くの資金を提供する可能性もあるが、同時にIMFでの投票権獲得も要求し、長期にわたる米国による独占は終わりを迎える。したがって、北京は現在の経済システムの再編の試みにおいてもより大きな権力を獲得する必要がある。

中国の「声」はますます大きくなる。G20サミットはまさに新たな世界秩序の誕生を象徴し、中米両国は世界経済を動かすと同時に、より有利な立場を争奪し続けるだろう。

「チャイナネット」2009年4月2日